デジカメ販売２０・６％増 ０６年度計画、４社上方修正

　デジタルカメラ大手８社の２００６年度（キヤノンは０６年）の販売計画が出そろい、合計台数は前年比２０・６％増の７８３５万台に達することが９日分かった。国内外でデジカメ需要が拡大を続けているためで、４社が当初計画から上方修正した。平均単価の下落率も「想定の範囲内」（ペンタックス）に落ち着き、各社の収益環境は改善している。

　大手８社の０５年度（キヤノンは０５年）実績は６４９９万台。８社すべてが前年より販売台数を増やす計画。松下電器産業が８００万台とほぼ倍増するのが目立つ。

　キヤノンとソニー、オリンパス、ペンタックスの４社が今回、計画を上方修正。ニコンだけが「収益重視に転換」（寺東一郎副社長）するため、一眼レフの販売計画を増やし、コンパクトカメラを減らした結果、下方修正となった。

　デジカメ市場は、競争の激化で平均単価が業界平均で前年に比べ５?１０％下落する見通しだが、一服感が出てきている。手ぶれ防止や防水機能など高機能化を進め、オリンパスは「０６年度上半期の平均単価が８％上昇」（菊川剛社長）した。出荷増や円安効果でペンタックスが黒字転換し、オリンパスなど過去最高の利益水準となる企業も相次いだ。

　デジタル一眼レフカメラも好調で、キヤノンとニコンが２００万台以上を販売する計画。０６年度に新規参入したソニーが５０万台、松下も２万４０００台を売る予定。


北海道新聞 - 2006/11/9