金曜日

デジカメ販売20・6%増 06年度計画、4社上方修正

 デジタルカメラ大手8社の2006年度(キヤノンは06年)の販売計画が出そろい、合計台数は前年比20・6%増の7835万台に達することが9日分かった。国内外でデジカメ需要が拡大を続けているためで、4社が当初計画から上方修正した。平均単価の下落率も「想定の範囲内」(ペンタックス)に落ち着き、各社の収益環境は改善している。

 大手8社の05年度(キヤノンは05年)実績は6499万台。8社すべてが前年より販売台数を増やす計画。松下電器産業が800万台とほぼ倍増するのが目立つ。

 キヤノンとソニー、オリンパス、ペンタックスの4社が今回、計画を上方修正。ニコンだけが「収益重視に転換」(寺東一郎副社長)するため、一眼レフの販売計画を増やし、コンパクトカメラを減らした結果、下方修正となった。

 デジカメ市場は、競争の激化で平均単価が業界平均で前年に比べ5?10%下落する見通しだが、一服感が出てきている。手ぶれ防止や防水機能など高機能化を進め、オリンパスは「06年度上半期の平均単価が8%上昇」(菊川剛社長)した。出荷増や円安効果でペンタックスが黒字転換し、オリンパスなど過去最高の利益水準となる企業も相次いだ。

 デジタル一眼レフカメラも好調で、キヤノンとニコンが200万台以上を販売する計画。06年度に新規参入したソニーが50万台、松下も2万4000台を売る予定。


北海道新聞 - 2006/11/9