デジカメ活況 ８社の出荷２割増へ コンパクト市場は成熟

デジタルカメラ市場が空前の活況に沸いている。平成１９年度のデジカメ大手８社の世界出荷計画は前年度比２割増の９４４０万台超となり、大台の１億台が目前だ。強気の計画の背景には収益性の高いデジタル一眼レフの好調や高機能商品の充実などがあるが、日本など先進国を中心にコンパクト型市場の成熟化が進んでおり、供給過剰を懸念する声もある。（田端素央）

　「前期は一眼レフの新製品が総じて好調だった」（寺東一郎副社長）というニコン。昨年末に投入した「Ｄ４０」は当初の実勢価格が６万円という手軽さもあり初心者の取り込みに成功した。この市場では「イオスＫｉｓｓデジタル」シリーズを持つキヤノンも強く、市場シェアの８割を占める「２強」の盤石ぶりが際立っている。

　デジタル一眼レフは利益率がコンパクト型の２倍以上とされ、交換レンズの販売も見込める“うまみ”がある。昨年はソニー、松下電器産業という電機メーカーも参入。オリンパスも「一眼レフへの投資を強める」（山田秀雄常務執行役員）と意気込むが、２強は「市場拡大は歓迎」と余裕を見せている。

　コンパクト型についても各社は強気の姿勢を崩さない。欧米だけでなく中国などでも需要が膨らんでいるからだ。さらに各社は価格下落を防ぐため高機能製品を相次いで投入しており、手ぶれ補正機能や人物の顔に焦点を合わせる「顔検出機能」の搭載が目立つ。

　１０００万画素級のコンパクト型高精細機も珍しくなくなった。カメラ映像機器工業会（ＣＩＰＡ）によると、６００万画素未満の「低画素機」は出荷量が激減しており、今年４月に国内で出荷されたデジカメのうち、低画素機の割合はわずか０・５％にまで低下している。

　価格下落の激しいデジタル家電の中でデジカメの下落幅は比較的小さい。ソニーも「液晶テレビと並んで業績を引っ張っているのはデジカメ」と胸を張る。

　主要８社のうちペンタックスを除く７社が出荷増を計画しており、特に松下は３６％増、ニコンとカシオ計算機も２５％増を見込んでいる。

　一方、強気の計画とは裏腹にＣＩＰＡが年初に公表した２００７年の世界出荷予測は前年比７・５％増と控えめ。さらに０８年は４・３％増と成長鈍化を予想する。「各社が計画通りに一斉増産すれば供給過剰に陥る」（メーカー関係者）と悲観的な見方もある。

　デジカメの日本国内の世帯普及率は６割を超えたとされ、先進国では飽和状態に近づいている。数年前に薄型テレビ、ＤＶＤレコーダーと並び「新三種の神器」とうたわれたデジカメだが、在庫増から価格下落が進む可能性も否定できない。生き残りのカギはやはりデジタル一眼レフでの戦略になりそうだ。
CNET Japan Blogs - 2007年6月14日