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中国でデジカメ調査、所有はソニーとキヤノンで過半

中国に特化したシンクタンクのサーチナ総合研究所が、中国消費者のデジタルカメラに対する意識調査を実施した。北京市、上海市、広東省を中心とする中国のモニター1500人から有効回答を得た。期間は9月13?20日。

 デジカメ所有率は85%。複数台所有する消費者は、北京市と上海市でそれぞれ全体の2割以上に上った。所有しているタイプは7割が通常のデジカメ。一眼レフデジカメは8%が持ち、特に50代以上の高所得者で所有率が高い。

 メーカー別ではソニーが3割でトップ。これにキヤノンが22%で続く。この2社で全体の過半数を占める結果となった。他のIT(情報技術)製品では健闘している中国ブランドも、デジカメでは不振が続き、「レノボ」でさえ1.9%と低迷している。

 デジカメの購入時期は、2005年が42%でもっとも多く、以下04年(26%)、03年(9%)となっている。また、18%が今年になって購入したという。今回調査の購入意向を見ても、依然、購買意欲が衰えていない結果となった。

FujiSankei Business i. 2006/11/7